LPOツールの最新相場調査：2020年1月版

企業のWebマーケティング施策において、主にWeb広告からのコンバージョン獲得を目的として活用されるLP（ランディングページ）。思ったように成果が出ない、効果検証の方法がわからないというLP活用上の課題解決に役立つのがLPOツールです。

本記事では、主要なLPOツールの特徴や費用相場を比較検証するとともに、LPOツール導入において押さえるべき点をまとめて紹介していきます。

LPO（ランディングページの最適化）とは？

LPとは？
LPは「Landing Page（ランディングページ）」の略で、Webサイトにおいて訪問者に最初に表示されるページのこと。

広い意味では、Webサイトのどのページでも、訪問者が最初に訪れたページがLPです。しかし特にWebマーケティングにおいては、CV（コンバージョン）獲得を目的とした縦長1枚のページのことを指してLPと呼びます。Webマーケティング施策では、Web広告からLPに集客を行い、LPの最後にCV獲得のためのフォームやボタンを設置するのが一般的です。

LPOとは？
LPOは「Landing Page Optimaization」の略で「LP最適化」を意味します。LP最適化とは、LP（ランディングページ）のCVR（コンバージョン率）向上を目的として、LPの改善を行うことです。

LPOでは、まず、CVに至る前のページ離脱の原因となっている箇所を分析します。そして、離脱を減らすための仮説を立て、ABテストなどで比較検証を行い、より効果の高いページへと改善していきます。これを繰り返すことにより、LPが最適化されます。

LPOツールとは？

LPOツールとは、文字通りLPOを行うためのツール。すなわち、LPのCVR（コンバージョン率）改善を目的としたランディングページ最適化のために導入されるツールです。

LPOツールの機能を活用することで、LPの課題を分析でき、ページ改善による効果を比較検証できます。LPOツールの機能はツールにより異なりますが、一般的には以下のような機能が備わっています。

• 分析：LPの課題を分析する機能。ツールによって分析精度に差がある。分析を基に、ユーザーのセグメント分けや、CVR（コンバージョン率）改善の仮説提案などができるツールもある
• LP制作： 分析に基づき、CVR（コンバージョン率）改善が期待できるLP内のコンテンツや、フォーム・ボタンなどのCTAの制作を行う機能。ツールによってデザインなどの自由度に差がある。また、LPを新規作成できるツールもある
• ABテスト：LP2パターンのどちらの効果が高いかを比較検証する機能。LPOでは通常、改善点について、一カ所ずつ改善の前後でどちらが効果的か比較検証する。テストは訪問ユーザーにランダムに表示する方法が基本だが、セグメント分けしたユーザーに表示できる機能や、複数条件を組み合わせた「多変量テスト」の機能を備えたツールもある
• レポーティング：ABテストの結果をレポーティングする機能。この結果を基に、再度LP分析→LP制作→テストを行い、PDCAサイクルを回しながらLP最適化を進めていく

LPOツール導入のメリット・効果

LPOツール導入のメリットは、LP最適化を効率化できることです。これにより、LPOツールを導入しない場合より、より多くのCV（コンバージョン）をより早く獲得することが、効果として期待できます。

LP最適化では、前述の通り、分析でLPの課題を明確にして、改善箇所の制作を行い、ABテストなどの比較検証により効果の高いLPになるよう改善していきます。このPDCAサイクルをいかに早く多く回せるかが、LP最適化で大きな効果を出すために重要です。

LPOツールを導入してその機能を活用すれば、PDCAを回すスピードはおのずと早くなり、多くPDCAを回すことができます。LPOツールを導入せずLP最適化を行うことは不可能ではありませんが、分析などができるWebマーケティングの知識を持つ人材が必要ですし、作業の時間もかかるため、PDCAを回すスピードは遅くなります。

LPOツールを選ぶ際のポイント

LPOツールを選ぶときは、以下のポイントを押さえて比較検討しましょう。

自社に必要な機能を明確にする

LPOツールを比較検討する前に、自社のLP運用において、何が足りないのかを明確にしましょう。LP運用においてよくある課題としては、たとえば以下のような状況があります。

• 現状のLPを分析したいがデータ取得がうまくできていない
• 取得したデータの管理が煩雑である
• LPの改善時にABテストができておらず、効果の良し悪しが判断できない
• 社内報告用のレポート作成に手間がかかっている

こういった自社の課題に対し、それを解決できる機能を備えたLPOツールを選びましょう。上記の課題であれば、次のような機能をチェックしましょう。

• 現状のLPを分析したいがデータ取得がうまくできていない→LPOツールでどのようなデータを取得できるか、分析したいデータを取得可能か
• 取得したデータの管理が煩雑である→ダッシュボードの見やすさ。データを一覧化できたり、グラフ化できる機能があると良い
• LPの改善時にABテストができておらず、効果の良し悪しが判断できない→ABテスト機能と、どのようなデータを取得できるか
• 社内報告用のレポート作成に手間がかかっている→取得したデータからどのようなレポートをどういった操作で出力できるか

LPOの目的はLPのCVR改善ですが、ツール導入の目的は業務効率化です。効率化したい課題を明確にすることで、おのずと比較検討すべきツールがしぼられます。

また、LPの分析はできて改善点は分かっているものの、LPの改修に手が回らないという状況も少なくありません。こういった場合、ツールを導入するよりも、外注デザイナーなどをアサインし、制作体制を強化するほうが効果的です。ランディングページ改善のために何が最も効果的なのか、しっかり見極めた上で解決策を決定しましょう。

ツールを活用できる体制づくり

LPOツールに限らず、Webマーケティング施策のツール導入でありがちなのが、高機能すぎて活用できていない、決済者はツールの機能を理解しているものの現場レベルで理解されていない、といった状況です。また、どんなに良いツールでも、新しいツールを導入するということは、従来の業務体制を変更するということであり、現場スタッフがネガティブな気持ちを抱くことも珍しくありません。

LPOツールを活用してきちんと効果を出するために、まずはツール導入を主導する決済者などが、ツールの機能を理解して、自社で活用できるノウハウを習得しましょう。

そして、現場担当者などツールに関わるスタッフにレクチャーして、日々のLP運用に活用できるよう体制を整えます。その際、ツールの機能解説だけでなく、ツール導入によって、どんな風に業務効率ができるのかという具体的なメリットも伝えると、担当者のモチベーションアップにつながることがあります。業務効率化によりLP運用に関する担当者の負荷が減り、他の施策や業務にも注力できることが理解できれば、前向きにツール導入を検討できるようになるでしょう。

ツールはきちんと活用できてはじめて価値があります。せっかくのツールが宝の持ち腐れにならないように気を付けましょう。

社内体制を整えるにあたり、ツールに関する不明点がなにかあれば、ツールを提供する企業の力を借りることも検討しましょう。多くのLPOツール提供企業は、導入企業に対してなんらかのサポートを用意しています。

1.DLPO（DLPO株式会社）

DLPO株式会社が提供するLPOツール。同社は東京を拠点とし、2018年にデータアーティスト株式会社からDLPO事業を承継して設立した。DLPOを中心としたLPO、CRO、プラットフォーム事業を展開している。DLPOは2005年、日本で初めてとなるLPOツールとして登場し、国内トップレベルの実績を誇っている。

顧客の特徴

• 美容、健食（ダイエットなど）
• 教育、学習支援（学習塾、通信教育、学習アプリなど）
• 金融（カードローン、保険、証券など）
• 人材（転職メディア）
• 不動産（デベロッパー、不動産メディア）
• サービス業（法律相談）

「高単価、高粗利、LTVが高い、CVR改善が事業にあたえるレバレッジ効果が高い、といった業界、サービスのお客様が多い傾向です」（DLPO株式会社 代表取締役 作左部氏）

ツールの特徴・活用法

• サービス提供10年超、導入社数650社超等の実績と運用サポート
• 多変量テスト、自動最適化等、最先端テクノロジーによるCVR改善
• 最大公約数のオーディエンスだけでなく、セグメント毎の最適化も自動的に実施

「代表的な事例として、TSUTAYA TV、ベルーナ様などがございます。実績に裏付けられた経験に基づき、様々な業界や企業規模に応じた運用課題に適切にお応え出来る運用サポートが強みです。弊社のLPOツール活用により、マーケティングコミュニケーション、ユーザビリティに関する知見を習得することができます」（DLPO株式会社 代表取締役 作左部氏）

中心価格帯

月額費用：10～15万円

• 利用期間は1～2年が平均
• LPOツールを活用した改善PDCAが定着しているユーザーは3年以上継続するケースも多い

→　詳しくはこちら（DLPOのサイトへ）

2.SEGMENT（セグメント／株式会社コンバージョンアド）

株式会社コンバージョンアドが提供するLPO支援サービス。コンバージョンアドは、2017年設立の、オンライン広告運用代行の株式会社フラットとLPO専門の株式会社ポストスケイプによる共同出資会社。両社の得意分野を活かし、広告・分析・LPOの3軸からパフォーマンスを最大化する支援を行っている。

顧客の特徴

次のような要望を持つ顧客におすすめ

• 新規事業の将来性を早期に確かめたい
• マーケティング効率を高めるためのセグメントを明確化したい
• 顧客の質を高める施策を展開したい

ツールの特徴

• 広告とLPの最適な組み合わせによりCVRを高める
• CPAを最適化し、広告の効果を高める
• 収益につながるコンバージョンの品質を重視

中心価格帯

非公開

→　詳しくはこちら（SEGMENT（セグメント）のサイトへ）

3.CVX（株式会社ポストスケイプ）

株式会社ポストスケイプが提供するLPOクリエイティブ改善支援ツール。同社は2011年設立の、東京を拠点とする会社。ツール提供の他に、LP制作、運用支援など行っている。また、Webマーケティング関連の事業以外に、全国各地のロケーションウェディングフォトグラファーのセレクトサイトを運営している。

顧客の特徴

次のような要望を持つ顧客におすすめ

• インハウスでランディングページ改善体制を作りたい
• 施策を素早く行いたい
• A/Bテストをテンポよく回して勝ちパターンを見出したい

ツールの特徴

• ランディングページの新規作成も可能
• A/Bテスト機能により、HTMLの直編集やタグ設置を都度行わずともテストを繰り返すことができる
• 簡単にページ編集ができる一方で、HTMLの直編集も可能
• プログラミング不要でエントリーフォームの構築、改善が可能
• Google アナリティクス連携やタグマネージャー設定も可能

中心価格帯

非公開

• 無料お試し期間あり

→　詳しくはこちら（CVXのサイトへ）

4.SiTest（サイテスト／株式会社グラッドキューブ）

株式会社グラッドキューブが提供するツール。ヒートマップ・ABテスト・EFOの機能により、LPOを実現するツール。同社は大阪に本社を置き、デジタルマーケティング事業、ウェブサイト解析・改善ASP事業、メディア事業を展開している。

※以下、公式サイト掲載情報より調査

顧客の特徴

• 400,000サイト以上で導入実績あり

＜導入実績の一例＞
大阪イノベーションHUB：SiTestでの解析とサイトリニューアルでページ回遊率2倍
株式会社Sakaseru：ABテストでサービスサイトの注文完了率が25%向上
株式会社グリムスベンチャーズ：SiTest導入でカート誘導率140%

ツールの特徴

• ヒートマップ解析：セグメント比較が可能
• ABテスト：管理画面上で設定可能。LPOを簡単に実施
• EFO：CVRアップの実績あり
• レポーティング機能：AIによる分析・提案あり
• AIリターゲティング機能：エンゲージメントの高いユーザーをセグメント

料金体系

30,000PVまで無料で計測可能

• 有料プランは都度見積もり

→　詳しくはこちら（SiTestのサイトへ）

今回の調査概要

１．調査母数（問い合わせした企業数）：11社
２．有効回答数（調査にご協力いただいた企業数）：2社
３．LPOツールの中心的価格帯は次の通りとなりました。
１）初期費用：12万円
２）月額費用：10万円
※2020年1月調査時のもの。その後、終了・変更などのあったサービスの調査内容詳細は上記記事より除外しています。

LPOではまず、既存のLPを分析して、CV改善に必要な仮設を立てます。それに基づき、LP内のコンテンツやCTAなどを変更します。基本的にはどこか一カ所を変更してテストを行い、変更前・後のどちらの効果が高いかを検証します。

ツールによる違いが出やすいのは、以下の点です。

• 分析の精度：どこまでのデータを収集できるか。データに基づきCV改善のための仮設を立てるところまでできるツールもある
• LP制作の自由度：LP内のコンテンツやCTAなどを制作する際のデザインなどの自由度。新規LPを制作できるツールもある
• テストの条件設定の幅：2パターンのLPをランダムで表示するABテストが基本。セグメント化したユーザーに表示できるツールや、複数の条件を掛け合わせて表示できる「多変量テスト」ができるツールもある

自社の状況や体制によって、使いやすいLPOツールは異なります。

LPOツールをはじめて導入する場合や、LPO施策にあまり時間や人員を割けない場合、シンプルなLPOツールのほうが使いやすく、PDCAサイクルを多く回せることもあり、効果につながりやすいのではないでしょうか。

逆にこれまでそれなりにLPO施策を行ってきたけれども効果が出ない場合や、チームでLPOに本格的に取り組む場合は、分析の精度が高く、LP制作の自由度が高く、さまざまなテストが実施できるツールのほうが向いているのではないでしょうか。

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調査実施概要

• 期間（初回）：2018年5月1日〜2018年5月14日
• 期間（更新）：2019年12月23日〜2020年1月20日
• 調査方法：インターネット調査及び電話取材にて実施