アフターコロナの消費行動はどう変化する？各社の調査結果まとめ：2020年6月版

• （コロナ感染予防の対策として）新たにインターネットで購入し始めた商品・サービス等は、収束後もインターネットで購入・契約し続ける傾向が全体的に高い。
• 健康・節約・動画配信サービスがコロナ影響後のトップトレンドに
• 収束後にやりたいことトップ3は国内旅行・外食・遊園地へのお出かけ

• コロナ禍で注力するマーケティング活動は、SNSの活用、eコマース、動画活用など新たなコミュニケーションへの投資を強化
• 「ロイヤルユーザーをしっかり持つ仕組み作り。アンバサダーの発想が必要」など既存顧客やファンの重要性が高まる
• 「生活者/消費者のオフラインからオンライン化への加速と購買行動の変化への対応」など、消費者の変化に企業もスピード感を持った対応が必要

• 消費が好調な「スーパー」は一人当たりの消費金額が増加傾向にある
• 外出自粛に伴って、「EC」と「コンテンツ配信」は消費が伸びているが、伸び方の中身を見ると「EC」は利用者と消費金額が同時に増える一方で、「コンテンツ配信」は利用者数の増加により伸びている。

新型コロナウイルス（COVID-19）のパンデミックにより、

• より多くの消費者が食料雑貨をオンラインで購入するようになった
• デジタル活用をより広範に加速させている（「スマートスピーカーやオンラインレコメンデーションアプリ、セルフサービスアプリ、スマート家電、ウェアラブル端末の利用が増えると思う」との回答者多数）

• 女性の82％が今後もネット上で商品購入する機会が増えると回答
• 最も利用が増えたSNSはInstagram。新しい商品発見をしたSNSとしてもInstagramが最も利用されている。

サービスや料金よりも混雑情報や新型コロナ対策を重視。温浴施設を選定するポイントとして、新型コロナウィルス対策(63%)が最も重要に。混雑情報の表示（28%・宣言前と比べて87%増）など求められるサービスに変化。

• 企業の投稿を目にする頻度：27%が「増えた」
• SNS上の企業プロモーションに対する意識：94%が「肯定的」→生活に大きな影響が出ている消費者が多い中、プロモーションの企画内容や伝えるメッセージについては十分に配慮をする必要がありますが、プロモーションの実施そのものを自粛する必要はないと考えられる。
• 最も利用されているSNSはTwitter

• 回答した小売事業者の44%が消費者にオンラインでの購入を促している
• EC利用者は増加傾向。45％が健康や美容分野を含む補充商品を購入。ペット関連商品の購入率も28％と健闘。
• 衝動買いは“過去の遺物”に