Web担当者はチェックしておきたい！2023年のWebマーケティングのトレンド

明けましておめでとうございます。
2023年も「Web担当者のための集客ノウハウガイド」をどうぞよろしくお願いいたします。

今年公開される一本目の記事は例年ご好評をいただいていた「Webマーケティング業界のトレンド予測」です。
2023年のWebマーケティングのトレンドを考える上で参考になりそうな記事やプレスリリースを7本ご紹介します。
今年どのようなWebマーケティング戦略を取るべきかお悩みの方の参考となれば幸いです。

2023年デジタルマーケティングのトレンド予測

NTTドコモのモバイル社会研究所が2022年4月に発表したデータによると、日本国内でケータイやスマートフォンを保有している人のうち、スマートフォンを保有している人の割合は94%に達しています。(*1）
デジタルマーケティング戦略を検討する際にスマートフォンの存在を無視することはできなくなっており、消費者に向けた施策を実施する際は必ず中心となるデバイスではないでしょうか。
特にSNSや動画配信、スマートフォンアプリを使った様々な機器との連携が注目されています。
*1：スマートフォン比率94%に：2010年は約4％ ここ10年でいっきに普及（2022年4月14日）

【コンテンツマーケティングのトレンド調査レポート】コンテンツの更新頻度は「週1回以上」が75%超、「時間または人が足りない」企業は45%超

サイトエンジン株式会社がコンテンツマーケティング担当者192名を調査したレポートが昨年11月に発表されました。
この調査で「2023年に投資する予定の施策」という項目があり、上位は以下のようになっています。
特にBtoC企業ではSNSの活用が進み、BtoB企業はWebサイトを中心としたマーケティングが想定されているようです。

【BtoB企業】
1位：SEO対策（47.8%）
2位：記事制作（32.7%）
3位：サイトリニューアル（32.1%）
【BtoC企業】
1位：コミュニティを構築（39.4%）
2位：マーケティングツールとソフトウェア（33.3%）
3位：SEO対策・記事制作（30.3%）

また、類似したアンケートとして、BtoB企業についてサービス購入時の情報源として最もアクセスしているのは「Webサイト」と49.5%が回答しており、BtoB企業は企業のWebサイトやオウンドメディアによる発信が現在も有効であると言えます。

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【大手BtoB企業の経営者・マーケ担当108人に聞いた！】マーケティングDX施策として、3人に1人以上が「オウンドメディア」に興味

株式会社EXIDEAが昨年2月に実施した意識調査では、マーケティングDXにおいてBtoB経営者やマーケティング担当者が興味を持つ施策上位は下記のようになっています。

1位：動画マーケティング（49.1%）
2位：WEB広告（49.1%）
3位：YouTubeチャンネル（39.8%）
4位：オウンドメディア（38.0%）
5位：WEBサイト制作・運営（37.0%）

オウンドメディアの運営は4位となっていますが、アンケート回答者の70%以上が既に運営しているためだと思われます。
オウンドメディア運営における課題について、運営している回答者の80%が「売上につながっていない」「ノウハウ不足」「目標が明確に設定できていない」などの課題を感じると回答しており、調査では「目的が設定できていない」ことが要因と推定しています。
現在オウンドメディアを運営している方は新年というタイミングでアクセス状況などからペルソナ分析の内容を見直したり、売上につながるコンテンツを検討してみてはいかがでしょうか。

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Googleが検索品質評価ガイドラインを更新「E-A-T」が「E-E-A-T」に

SEO施策を考える場合、近年の検索エンジンアルゴリズムでは、E-A-T（専門性、権威性）が重視される傾向にあります。
YMYL（Your Money and Your Life）と呼ばれる資産や健康に関するテーマについては国家機関や医療機関などの信頼できる機関の情報が優先的に表示されており、大手企業による情報発信が重視される傾向にあります。
さらに直近の動きとして、Googleの検索品質評価ガイドラインにおいて、これまでE-A-T（専門性、権威性、信頼性）を重視してきたところ、「Experience（経験・体験）」を評価の指標として追加することを発表しました。
これにより今後はコンテンツ制作の中で「E-E-A-T」を意識することが重要となり、商品レビュー記事ではレビューの内容だけでなく「商品やサービスを利用した経験がどの程度あるか」が重視されることになります。

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Twitter有料サービス「Blue」正式提供開始。ただし現在日本では利用不可

SNS業界で今最も注目されているのは経営体制が大幅に変わったTwitterです。
Twitterは先月、有料サービスの「Twitter Blue」をリニューアルし、金額や内容を変更しました。

Twitter Blueに登録することで得られるメリットとしては

• 企業アカウントの場合、認証されると金色の認証済マークが付与される
• 高解像度の動画（1080p）を投稿することができる
• ツイートの編集機能など、様々な新機能を早期に利用することができる

などが挙げられ、今後更なる機能追加が予想されます。

日本ではTwitter Blueはまだサービス提供が開始されていませんが、ツイート検索などにおいてもTwitter Blue登録ユーザーを優先して表示するとも言われており、サービス開始後はTwitter上でのマーケティング環境が大きく変わる可能性があります。
また、その他のSNSでも、無料ユーザーと有料ユーザーによって差をつける動きが出てくるかもしれません。

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YouTube ショッピングとは？機能や仕組み、利用条件や連携方法など幅広く解説

2023年のEC分野のトレンドを予測するときに注目したいのが、「YouTubeショッピング機能」です。
YouTubeチャンネルを運営する場合、主な収益手段は広告収入でしたが、昨年ショッピング機能が開放され、世界的なECのASP企業「Shopify」社と連携可能になったことが話題となりました。
これにより今後YouTubeのショッピング機能を利用して、ライブ配信や投稿動画と関連する商品をShopifyへのリンクを通じて販売できるようになるものです。
「SUZURI」など他のASP企業も既に連携していますが、Shopifyとの提携でショッピング機能を使うユーザーが増えると認知度が上がってくるかと思います。
なお、YouTubeチャンネルでショッピング機能を利用するためには、チャンネル登録者が1000人以上などの条件があります。

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サイバーエージェント、2021年国内動画広告の市場調査を発表

この記事は昨年1月に発表された2021年の国内動画広告市場に関する調査レポートですが、2022年から2025年までの動画広告市場予測が掲載されています。
YouTubeやTVerなどの様々な動画配信サービスで配信される「インストリーム広告」は2022年は2,457億円、2025年は4,844億円となっており、今後3年間でさらに倍増近い予測となっており、動画配信サービス以外でもインスタグラムのストーリーズ広告やYouTubeショートでの広告掲載が開始されるなど、SNSにおける動画広告市場も拡大することが見込まれます。
インストリームと比較してユーザーの不満が高まりにくい、動画の枠外で流れる「インフィード広告」「インバナー広告」といったアウトストリーム広告も同じように市場が拡大しており、合計すると2025年には1兆円を超える市場になりそうです。

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音声コンテンツが急成長！？音声メディアが切り開く音声市場

今回ご紹介する記事は音声コンテンツの種類や違い、それぞれの音声コンテンツ類型における主要サービスがまとまっており、最後に日米の音声メディア市場が近年急速に伸びていることを解説しています。
音声コンテンツを配信するプラットフォームはこれまで中心であったラジオ局が公式に提供している「radiko」やpodcast配信のほか、近年では「Clubhouse」や「Twitterスペース」などの音声コミュニティが話題になっていますが、今年注目されている分野が「音声配信プラットフォーム」を中心とした市場です。
日本のベンチャー企業の中で注目されている音声配信プラットフォーム「Voicy」では多くの有名人がコンテンツ配信をスタートさせており、会員数が2022年11月現在で165万ユーザーまで増加していることが日経トレンディの記事で公開されています。
Voicyはビジネスパーソンが通勤時間に「ながら聞き」できるコンテンツを増やすことでユーザーを伸ばしており、企業が音声コンテンツを配信する「企業チャンネル」が増える可能性もあります。

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まとめ

2023年のWebマーケティング業界のトレンドとしては、

• スマートフォンアプリや自販機などでユーザーの情報を収集するデジタルマーケティング
• shopifyなどを利用してリアル店舗によるECへの参入
• 動画配信サイトを中心とした動画広告市場の高まり
• 大手SNSにおけるユーザー数や属性の変化
• 音声配信プラットフォームなど新しいビジネス分野の創出

などが注目ポイントと考えています。
また、昨年からの注目されている「GA4」「Z世代」「DX」「メタバース」「Web3」といったキーワードは今年も耳にする機会が多いでしょう。
ディレクターバンクにはWebマーケティングに関する専門知識と経験を有する100名以上のWebディレクターが在籍しており、お客様からのWebマーケティングに関する様々なお悩み、ご相談にお応えしています。
今年は本格的にデジタルマーケティングに取り組みたいと思われている方は、是非一度弊社までお問い合わせください。

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